「iPhoneが高すぎる」と感じる大きな理由は、日本円での価格上昇です。特に円安の影響が大きく、2026年現在は最新・新品だけに絞らず買い方を変えることが重要になっています。
Appleが2025年9月に発売したiPhone 17は129,800円（税込）からでしたが、2026年現在のApple Storeでは142,800円から。2019年のiPhone 11が74,800円（税別）からだったことを考えると、以前より大きな買い物になったと感じるのは自然ですよ。
iPhoneは本当に高すぎる？まず現在の価格を確認
「昔はもう少し気軽にiPhoneを買えた気がする」と感じている方は多いのではないでしょうか。
実際、日本で販売されるiPhoneの価格は長期的に見ると大きく上がっています。ただし、年代をまたいで価格を比べるときには、税別価格と税込価格をそのまま並べないことが大切です。
たとえばAppleの発表によると、2019年9月に登場したiPhone 11は74,800円「税別」からでした。当時の消費税率8％で計算すると税込相当額は80,784円です。
一方、2023年のiPhone 15は124,800円（税込）から、2025年9月に発表されたiPhone 17は129,800円（税込）からでした。現在Apple Storeで販売されているiPhone 17は142,800円からとなっています。
条件をできるだけそろえて見ると、価格差が分かりやすくなります。
| モデル | 発売・確認時期 | 価格 | 価格条件 |
|---|---|---|---|
| iPhone 11 | 2019年9月 | 74,800円〜 | 税別。税込相当80,784円 |
| iPhone 15 | 2023年9月 | 124,800円〜 | 税込 |
| iPhone 17 | 2025年9月発売時 | 129,800円〜 | 税込・256GB |
| iPhone 17 | 2026年現在 | 142,800円〜 | 税込・256GB |
Appleの公式発表と現在のApple Store価格を基準にすると、iPhone 17は発売時の129,800円から現在の142,800円へ、13,000円高くなっています。
2019年のiPhone 11と比べても負担は大きくなりました。
ただし、ここには重要な注意点があります。
iPhone 11の最小容量は64GBでしたが、iPhone 17は256GBからです。AppleもiPhone 17について、最小ストレージ容量を前世代の2倍となる256GBにしたと説明しています。
つまり、昔と今では「一番安いiPhone」の中身まで同じではありません。
値札だけを見れば大幅に高くなった。一方で容量や機能も増えている。
この2つを分けて考える必要があります。
それでも、スマートフォン1台に14万円を超える金額が必要となれば、「高すぎる」と感じるのは不思議ではありません。
筆者としては、「性能に対して高いか」だけではなく、自分の収入や家計に対して負担が大きすぎないかを見ることの方が、実際の購入判断では重要だと考えています。
なぜiPhoneは高すぎる？日本で値上がりした理由
日本でiPhoneが高くなった理由を考えるときは、「Appleが毎年どんどん値上げしている」と一つの原因だけで説明しない方が正確です。
特に重要なのは、為替、日本向け価格の変更、そして製品そのものの仕様変化を分けて考えることです。
円安は日本円での負担を大きくする
最も分かりやすい要因の一つが為替です。
Appleの製品は世界各国で販売されますが、日本では当然、日本円で価格が設定されます。
仮に米国で800ドルの商品があった場合、1ドル110円なら単純換算で88,000円です。
ところが1ドル160円なら128,000円になります。
同じ800ドルの商品でも、単純計算では為替だけで4万円の差が生まれるわけですね。
もちろん、Appleが毎日の為替レートに合わせて日本価格を変更しているわけではありません。
税金や各国での価格戦略などもあるため、「ドル価格×現在の為替レート＝日本での販売価格」と単純には計算できません。
それでも、円の価値がドルに対して低くなれば、海外企業の商品を日本円で販売するときの価格設定に影響する可能性があります。
そのため、日本でのiPhone価格を考えるうえで円安は無視しにくい要素です。
iPhone 17は最小容量が256GBになった
もう一つ見逃したくないのが、製品仕様の変化です。
iPhone 17は256GBと512GBが用意されており、最小容量が256GBになっています。
過去のiPhoneには64GBや128GBから選べるモデルもありました。
そのため、「昔の最安モデル」と「現在の最安モデル」を比べる場合、価格だけでは完全な同条件比較になりません。
iPhone 17にはA19チップ、6.3インチのSuper Retina XDRディスプレイ、最大120HzのProMotionなども搭載されています。
性能や容量が上がっている以上、昔のモデルと同じ値段になるとは限りません。
ただし、ここで気をつけたいのが、性能が上がったことと、自分にその性能が必要かどうかは別問題だということです。
LINE、電話、Web検索、SNS、動画視聴、日常的な写真撮影が中心なら、最新モデルのすべての性能を使い切らない人もいるでしょう。
「高性能だから高いのは仕方ない」で終わるのではなく、「その高性能に私はお金を払う必要がある？」と考えてみることが大切ですよ。
生産コストだけを値上がりの主因とは断定できない
半導体、ディスプレイ、カメラなどの部品だけでなく、製造、人件費、輸送など、スマートフォンにはさまざまなコストがかかります。
世界的な物価上昇によって、こうしたコストが変化することは考えられます。
ただし、今回の日本でのiPhone価格上昇を、生産・物流コストだけが原因だと断定するのは適切ではありません。
Appleが日本向け価格を決める詳しい計算方法をすべて公開しているわけではないからです。
「部品代が上がったから、その分だけ日本のiPhoneも値上げされた」と単純につなげるのではなく、確認できる事実と推測を分けて見る必要があります。
確認できるのは、iPhone 17が日本で発売時129,800円だったこと、現在は142,800円から販売されていること、そして製品仕様や容量も過去から変化していることです。
筆者としては、現在の日本で「iPhone高すぎ」と感じる背景を考えるなら、一般的なコスト上昇だけを強調するより、円安の環境と日本円価格、さらに端末そのものの高価格帯化をセットで見る方が実態に近いと考えています。
日本のiPhoneは世界と比べても高すぎる？
ここが少し意外なところです。
日本で14万円台のiPhoneを見ると「日本だけものすごく高くなっているのでは？」と思ってしまいますが、世界の販売価格と比較すると、日本は必ずしも高い国ではありません。
ＭＭ総研が2025年9月に発表した「世界のiPhone販売価格調査」では、iPhone 17の日本価格129,800円は、調査対象となった39の国・地域の中で2番目に安い水準でした。
ここだけを見ると、「じゃあ日本のiPhoneは安いじゃない」と思いますよね。
しかし、もう一つ見るべき数字があります。
ＭＭ総研は、iPhone 17の価格が年間の平均所得に占める割合を「iPhone指数」として計算しています。
2025年9月の調査では、日本は2.59％で39の国・地域中23番目でした。シンガポールは0.70％、スイスは0.83％、米国は1.09％となっています。
つまり、販売価格そのものは世界的に見て安いのに、日本の所得に対する負担感ではそれほど有利ではないということです。
これは「iPhone高すぎ」という感覚を理解するうえで、とても重要なポイントだと思います。
たとえば同じ14万円の商品でも、年収300万円の人と年収1,000万円の人では負担感が違いますよね。
スマートフォンも同じです。
値札だけで「高い国・安い国」を判断するのではなく、その国で暮らす人がどれくらいの負担で購入できるのかまで見る必要があります。
ＭＭ総研の調査結果は、「日本ではiPhoneが不当に高く売られている」という単純な話ではないことも示しています。
むしろ日本の問題は、iPhoneそのものの世界的な価格順位より、円で支払う金額と所得との組み合わせにあると考えた方が分かりやすいでしょう。
私はここが、iPhoneの価格を考えるときに最も見落とされやすい部分だと感じています。
「世界では安いらしいから14万円でも安い」と考える必要はありません。
自分の家計にとって14万円が高ければ、それは十分に「高い」のです。
iPhoneが高すぎるならどうする？安く買う5つの方法
iPhoneが高くなったからといって、「14万円以上払う」か「iPhoneを諦める」かの二択ではありません。
最新モデル以外まで視野を広げれば、選択肢はかなり増えます。
ここからは、スマートフォン初心者でも判断しやすいように、5つに絞って考えてみましょう。
1. 最新iPhoneが本当に必要か確認する
まず確認してほしいのは、「最新モデルでなければ困る理由があるか」です。
新しいiPhoneが発売されると魅力的に見えますが、普段の用途がLINE、SNS、Web検索、YouTube、写真撮影などであれば、必ずしも最新モデルでなければできないわけではありません。
特にスマートフォンの基本機能はかなり成熟しています。
数世代前のiPhoneでも、一般的な用途なら不便を感じにくいケースがあります。
ただし、古ければ古いほどよいわけではありません。
長期間使いたい場合は、今後のOSやセキュリティアップデート、バッテリー状態、修理のしやすさなども考える必要があります。
「最新を避ける」と「古すぎる端末を買う」は別物だと覚えておきましょうね。
2. 型落ちモデルを比較する
新品が欲しいけれど最新モデルにはこだわらないなら、Appleが継続販売している旧世代モデルも比較してみましょう。
2026年現在、Apple StoreではiPhone 17だけでなくiPhone 16シリーズなども販売されています。現在のApple公式価格では、iPhone 17が142,800円から、iPhone 16が124,800円からです。
差額は18,000円です。
最新モデルで追加された機能が自分には必要ないなら、この差額を払わず旧モデルを選ぶ考え方もできます。
反対に、数年間使う予定で最新モデルの機能に魅力を感じるなら、18,000円の差なら新しい方を選ぶという判断もあるでしょう。
大切なのは「新型だから正解」「旧型だからお得」と決めつけないことです。
差額と機能差をセットで見ると判断しやすくなりますよ。
3. 中古・整備済み端末も候補にする
新品にこだわらない場合は、中古iPhoneも選択肢になります。
ただし、中古は価格だけで選ばないようにしましょう。
確認したいポイントは次のとおりです。
- バッテリーの状態
- 画面や本体の傷・破損
- 保証期間
- 返品条件
- ネットワーク利用制限など通信面の状態
- SIM・eSIMの利用条件
- 何世代前のモデルなのか
- 今後何年間使いたいのか
特に初心者の方には、個人間で売買される極端に安い端末より、状態や保証条件が明示されている販売店を比較する方法の方が分かりやすいでしょう。
そして中古iPhoneでぜひ考えてほしいのが、「購入価格÷使える年数」です。
たとえば3万円で購入した端末を1年で買い替えれば、1年あたり3万円です。
一方、6万円で購入した端末を3年間使えれば、単純計算では1年あたり2万円になります。
安く買えたかどうかは、レジで支払った金額だけでは決まりません。
何年間安心して使えるかまで考えると、「少し高いけれど新しい中古モデル」の方が結果的に割安になるケースもあります。
4. 返却プログラムは「購入」と「利用」を分けて考える
携帯電話会社では、一定期間使ったあと端末を返却することで、その後の支払い負担を抑える仕組みが用意されることがあります。
最新モデルを2年前後で乗り換える人にとっては便利な方法です。
ただし、月々の支払額だけを見て「こんなに安くiPhoneが買える」と判断するのはおすすめしません。
返却を前提とする仕組みでは、条件どおり返却した場合、最終的に端末が手元に残らないことがあります。
さらに、返却時の端末状態などによって追加負担が発生する場合もあるため、利用するプログラムの最新条件を必ず確認してください。
考え方としては、
「iPhoneを安く所有する方法」ではなく、「一定期間の利用負担を抑える方法」
として見ると分かりやすいでしょう。
同じiPhoneでも、「4〜5年使いたい人」と「2年ごとに新機種へ変えたい人」では、お得な購入方法が違います。
5. 端末価格ではなく1年あたりの負担で比べる
最後が、筆者として最もおすすめしたい考え方です。
iPhoneを比較するときは、値札だけではなく1年あたりいくらで使えるかを計算してみましょう。
たとえば142,800円の端末を4年間使った場合、本体代だけを単純計算すると1年あたり35,700円です。
一方、80,000円の端末を2年間で買い替えると、1年あたり40,000円になります。
| 購入例 | 端末価格 | 使用期間 | 1年あたりの本体代 |
|---|---|---|---|
| 例A | 142,800円 | 4年 | 35,700円 |
| 例B | 100,000円 | 4年 | 25,000円 |
| 例C | 80,000円 | 2年 | 40,000円 |
これはあくまで本体価格だけを使った単純な例で、実際には下取り額、売却価格、修理代、バッテリー交換費用などでも変わります。
それでも、「高いスマホ＝損、安いスマホ＝得」とは限らないことは分かりますよね。
これからのiPhone選びでは、購入価格より「総額を何年で使うのか」という視点を持つと、無理のない判断がしやすくなります。
iPhone高すぎならAndroidに変えるべき？
「そこまで高いならAndroidに変えた方がいいのでは？」という疑問もありますよね。
結論からいうと、iPhone独自の環境をあまり使っていないなら、Androidを比較する価値は十分あります。
Androidにはさまざまな価格帯のスマートフォンがあり、自分の予算に合わせて選択肢を広げやすいのが特徴です。
LINE、Web検索、YouTube、SNSなどを中心に使う場合、iPhoneでなければ利用できないサービスばかりではありません。
一方、価格だけを理由に乗り換えると、思わぬところで不便を感じる可能性があります。
たとえばAirDropをよく利用している、MacやiPadなどほかのApple製品と連携している、iPhoneの操作に長年慣れているといった場合です。
特に機械の操作が苦手な方の場合、「端末が安くなる」というメリットと「操作方法を覚え直す負担」を両方考えた方がよいでしょう。
MMD研究所が18〜69歳の男女40,000人を対象に2024年9月に実施した調査では、メイン利用スマートフォンのiPhone比率は49.6％、Androidは50.1％でした。性年代別では20代女性のiPhone利用率が80.9％、10代女性は80.2％となっています。
周囲にiPhone利用者が多ければ、データ共有などでiPhoneを使い続けるメリットを感じる人もいるでしょう。
ただ、これは「みんながiPhoneだから自分も高いiPhoneを買うべき」という意味ではありません。
次のような方はAndroidまで比較してみる価値があります。
- Apple製品との連携をほとんど使わない
- AirDropなどiPhone独自の機能を使わない
- スマートフォンに10万円以上かけたくない
- LINE、SNS、動画、Web検索などが主な用途
- 新しい操作方法を覚えることに抵抗が少ない
逆に、iPhoneの操作に慣れていてApple製品との連携を頻繁に使うなら、無理にAndroidへ移らず、型落ちや中古iPhoneで費用を抑える方法もあります。
「iPhoneかAndroidか」という二択ではなく、「最新iPhone・型落ちiPhone・中古iPhone・Android」の4方向から比べると、自分に合った答えを見つけやすくなりますよ。
廉価版iPhoneも高い？17eは107,800円から
「高いなら安いiPhoneを選びたい」という方もいるでしょう。
2026年現在、Apple StoreではiPhone 17eが107,800円から販売されています。iPhone 17の142,800円と比べれば35,000円低い価格です。
ただし、「廉価モデルなら5〜6万円くらいでは？」と考えている方には、10万円を超える価格は高く感じるでしょう。
現在の17eは、単純に「とにかく安いiPhone」というより、通常モデルから一部の機能を整理して価格を抑えた選択肢と考えた方が分かりやすいです。
現在のiPhone 17eにはA19チップ、6.1インチSuper Retina XDRディスプレイ、48MP Fusionカメラなどが搭載されています。
そのため、「新品のiPhoneをできるだけ安く買いたい人」と「とにかく5万円前後まで予算を下げたい人」では、選ぶべき方法が違います。
前者なら17eや旧モデルを比較する方法があります。
後者なら、新品ラインアップだけに絞らず中古市場まで見た方が現実的でしょう。
ここでも重要なのは、「廉価版」という言葉に引っ張られず、自分の予算と必要な機能から逆算することです。
「iPhone高すぎ」で後悔しないためにどう選ぶ？
ここまでの価格と購入方法を踏まえると、これからのiPhone選びでは「最新モデルを買うのが普通」という考え方から少し離れた方がよいと私は考えています。
スマートフォンは毎日使うものですが、毎年最新モデルへ買い替えなければ使えなくなるものではありません。
一方で、価格だけを優先して必要以上に古い端末を選ぶのもおすすめしません。
私なら、次の順番で考えます。
- 今のスマートフォンで本当に困っているか確認する
- 困っていなければ、そのまま使う
- 買い替えるなら必要な機能を3〜5個に絞る
- 最新モデルと型落ちモデルの差額を比べる
- 新品が高ければ状態のよい中古も比較する
- 2年程度で買い替えるなら返却型の仕組みも検討する
- Apple独自機能が不要ならAndroidも候補に入れる
- 最後に「購入価格÷予定使用年数」で比較する
この順番なら、「最新iPhoneが欲しい」という気持ちだけで予算を大きく超えてしまうのを防ぎやすくなります。
逆に、必要な機能を整理した結果「やっぱり最新iPhoneが一番合っている」と判断できたなら、それも立派な選択です。
高いものを買うこと自体が悪いわけではありません。
問題なのは、使わない機能のために無理な金額を払ってしまうことです。
iPhone 17は発売時から最小容量が256GBとなり、ディスプレイやカメラ、チップなども進化しています。単純に昔と同じ商品が値上がりしたわけではありません。
一方で、生活者の立場から見れば「性能が上がったのだから14万円でも問題ない」とは限りません。
スマートフォンに求める機能が成熟してきたからこそ、最新機能を必要としない人にとっては、型落ちや中古の価値が以前より高まっていると考えられます。
これが、現在の「iPhone高すぎ」問題で私が特に注目しているポイントです。
価格が上がったからiPhoneを諦めるのではなく、価格が上がったから買い方を変える。
この考え方なら、慣れたiPhoneを使い続けたい方でも選択肢を残せます。
また、「もう少し待てば必ず安くなる」と決めつけるのも避けたいところです。
日本円での販売価格が今後どうなるかは、為替、Appleの価格設定、新製品の仕様など複数の条件に左右されます。
今使っているiPhoneに問題がないなら、急いで買い替える必要はありません。
反対に、故障やバッテリーの劣化などで日常生活に支障が出ているなら、「将来安くなるかもしれない」という予想だけで必要な買い替えを先延ばしにする必要もないでしょう。
今必要なのか。
必要なら、どの性能まで必要なのか。
そして、その端末を何年間使うのか。
この3点を決めてから価格を見ると、iPhone選びはかなりシンプルになりますよ。
まとめ｜iPhoneが高すぎるなら「最新・新品」以外も比べよう
「iPhone高すぎ」と感じるのは、単なる気のせいではありません。
Appleが2025年9月に発売したiPhone 17は129,800円（税込）からでしたが、2026年現在のApple Storeでは142,800円からとなっています。2019年のiPhone 11は74,800円（税別）からでした。
ただし、iPhone 17は最小容量が256GBになるなど仕様も変化しているため、過去の最安モデルと価格だけを単純比較することはできません。
また、ＭＭ総研の2025年9月調査では、日本のiPhone 17発売価格は世界39の国・地域で2番目に安い水準でしたが、平均所得に対する価格の割合を示す「iPhone指数」は2.59％で23番目でした。
つまり、日本のiPhoneだけが世界で極端に高いというより、日本円で支払う金額と所得に対する負担の大きさが「高すぎる」と感じさせる重要なポイントです。
買い替えるときは、最新モデルだけを見る必要はありません。
型落ち、中古、返却プログラム、Androidまで比較し、「購入価格÷使う予定の年数」で考えてみましょう。
14万円の端末でも長く使えば1年あたりの負担は下がりますし、安い端末でも短期間で何度も買い替えれば総額は増えます。
一番高性能なスマートフォンではなく、自分が必要な機能を満たし、無理なく長く使えるスマートフォンを選ぶこと。
iPhoneが高額になった今は、この基準で選ぶことが以前より大切になっています。
よくある質問
iPhoneはなぜこんなに高くなったの？
日本でのiPhone価格を考えるうえでは、円安による日本円の負担増、Appleによる日本向け価格の変更、ストレージ容量や性能など製品仕様の変化を分けて考える必要があります。
生産・物流コストなども一般的なコスト要因にはなりますが、それだけを日本での値上がりの直接的な原因と断定することはできません。
iPhoneが高すぎるならAndroidに変えた方がいい？
Apple製品との連携やAirDropなどをほとんど使っておらず、価格を重視するならAndroidも比較する価値があります。
一方、iPhoneの操作に慣れている方は、Androidへ変える前に型落ちや中古iPhoneも比べてみると、操作環境を変えずに負担を抑えられる可能性があります。
iPhoneをできるだけ安く買うにはどうすればいい？
最新モデルだけに絞らず、型落ち、中古、下取り、返却を前提とする購入方法などを比較しましょう。
その際は表示される月額だけではなく、端末が最後に手元へ残るのか、何年間使うのか、保証や返却条件はどうなっているのかまで確認し、1年あたりの実質的な負担で判断するのがおすすめです。
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